ヒット作はコナン､ハイキュー!!､ガンダム…｢観客動員数5000万人減｣の映画館がアニメばかりになった理由

クリント・イーストウッド監督の最新作が、51年ぶりに日本国内では劇場公開を見送られた。映画業界で今、何が起こっているのか。ジャーナリストの松谷創一郎氏は「観客動員がコロナ禍以前に比べて5000万人減っている。これは日本だけでなく世界的に起こっている現象だ。いよいよ映画館離れが決定的になりつつある」という――。

■イーストウッド監督作が配信スルーに
昨年12月、クリント・イーストウッド監督の最新作『陪審員2番』がひっそりと公開された。94歳のイーストウッドにとって、最後の監督作になると考えられている作品だ。

しかし、日本で公開されたのは映画館ではなく、動画配信サービスのU-NEXTだった。イーストウッドの監督作品が映画館で公開されない事態は51年ぶりであり、極めて異例のことだ。

この特異な状況の背景にあるのは、日本における外国映画の著しい不調だ。

2024年の映画産業を概観すると、観客動員は前年比マイナス7.1％、興行収入は前年比マイナス6.5％となった。これはコロナ禍後の回復傾向が一段落したことを示す数字だ（日本映画製作者連盟「2024年（令和6年）全国映画概況」より）。

特筆すべきは、日本映画の興行収入シェアが75.3％という驚異的な数字を記録したことだ。これは1958～1961年の映画全盛期と、2020～2021年のコロナ禍以来の高水準となる。

■「邦高洋低」そして「アニ高実低」の映画産業

興行収入トップ10のヒット作を見ても、日本映画が8作品、外国映画は2作品。しかも、10作品中6作がアニメであり、外国映画の2本もここに含まれる。興行収入10億円以上の41本のうち24本（58.5％）は実写だが、興行収入では42.8％にとどまる。つまり、アニメのほうが大ヒットすることを意味している。

このように日本の映画産業では、「邦高洋低」に加え「アニ高実低」という新たな構図が固まりつつある。語弊を恐れずに言えば、日本のアニメばかりが大ヒットする状況だ。

■コロナ禍の映画館を救った『劇場版「鬼滅の刃」』
21世紀以降、日本映画は復活を遂げてきた。外国映画のシェアを21年ぶりに逆転したのは2006年のことだった。

これは、1998年のフジテレビ『踊る大捜査線 THE MOVIE』の大ヒットを契機とした、テレビ局の積極的な映画参入によるところが大きかった。ドラマやマンガを中心とする認知度の高いコンテンツを活用するため、宣伝コストを抑えながら確実な集客が見込める戦略として定着した。

さらに2010年代以降は、アニメの大ヒットが目立つようになった。『ONE PIECE』や『名探偵コナン』シリーズ、そしてポストジブリとも言うべき新海誠監督の『君の名は。』や『天気の子』などの大ヒットが続々と誕生した。

一方で外国映画、とくにハリウッド映画はヒットしにくくなった。2001～2011年にかけては『ハリー・ポッター』シリーズが大ヒットを飛ばし続けたが、それ以降は日本で受け入れられにくい状況が続いている。『アイアンマン』や『マイティ・ソー』など「マーベル・シネマティック・ユニバース（MCU）」の作品群も、他国ほどの大ヒットには結びついていない。

■今や「映画」の定義が変わってきている
一方で、クリント・イーストウッドの『陪審員2番』のように、顕著な体験価値がなく興行的な成功も見込めない作品は、ビデオスルーならぬ「配信スルー」にしたほうがメリットがあると判断されたと推察される。

『陪審員2番』は昨年12月20日からU-NEXTで独占配信され、今年3月5日からAmazonプライム・ビデオなど他の配信サイトでデジタルレンタル・販売が始まった。この場合、ファーストウィンドウだった従来の映画館の役割をU-NEXTが務め、同じくレンタルビデオ店の役割をAmazonなどが担っていると捉えられる。

これまでは、映画館での公開こそが「本物の映画」であり、ビデオや配信は二次的な市場と考えられてきた。しかし現在では、配信と劇場公開の境界線が曖昧になってきている。Netflixでは『終わらない週末』など配信オリジナルの「映画」も当初から定着しており、劇場公開が「映画」の必要条件ではなくなりつつある（Netflixでは1本で完結するオリジナル作品も「映画」とされる）。

外国の実写映画が日本でヒットしにくい状況を考えれば、『陪審員2番』のような展開は今後も定着していく可能性が高い。いまも競争が激しく続く動画配信市場では、コンテンツの独占配信権によって各サービスの差別化戦略が展開されている。現在の日本では、韓国ドラマの獲得競争においてその様相が顕著に表われている。

■映画館がこれ以上活性化する要因は見当たらない
それでは、映画館の将来はどうなるのか。

結論として、映画館がいま以上に活性化する要因は見当たらない。つまり、二度目の斜陽期に入った可能性が高い。

映画史を振り返れば、映像メディアは常に技術革新とともに変容してきた。リュミエール兄弟に先駆けてエジソンが発明したキネトスコープは、個人が単独で視聴する「私的な」映像体験装置だった。しかし、現実には大勢で映像を見るリュミエール兄弟のシネマトグラフ＝投影装置が浸透し、そして130年が経過した。

もちろんその過程で、テレビ、ビデオ、そしてスマートフォンと普及してきた映像技術は、映像体験が集団から個人へと回帰する歴史と読み取れる。よって、動画配信がエジソンが夢見たキネトスコープの最新形だとする映画史的視座も包含されなければならないだろう。

考えるべきは、メディア（映画館）の衰退がコンテンツ（映像作品）の衰退を必ずしも意味しない点だ。同時にそこでは、「動画配信サービス時代における“映画”とは何か」という根本的な問いの再考も必要とされるはずだ。

https://news.livedoor.com/article/detail/28453316/