日本エンタ拡大の中心に位置する「アニメ」。2014年から増加を続ける「配信」が、20～21年に新型コロナウイルス禍の巣ごもり需要でブーストがかかり成長を後押し。直近のデータで「海外」は前年比11％増。エンタテインメント企業の海外進出も活発化するなか、「ゲーム」と「リアル」が今後のカギとなりそうだ。

　直近のアニメ産業市場は、一般社団法人 日本動画協会の『アニメ産業レポート2023』によると、史上最高の年だった2021年に続いて22年も増加。3兆円に迫る2兆9277億円と過去最高額となった。

　伸長を担っているのが、1兆4592億円を占め、前年比111.1％の「海外」だ（図1）。「配信」で同時視聴や視聴地域が拡大、「IP（グッズ）」「ゲーム」が連動する効果も大きく、横ばいの国内と海外がほぼ並んだ形だ（図2）。「Netflixなどの 国内・海外が同時の配信売り上げは統計上では国内市場に含むため、海外市場をもっと大きく考えることもできます」（日本動画協会の長谷川雅弘氏）。

　映画市場も海外の興行収入が増大。なかでも日本を代表するアニメ会社・東映アニメーションは絶好調で、22年は『ONE PIECE FILM RED』が海外興収122億円、23年は『THE FIRST SLAM DUNK』が中国で131億円超えもの興収を記録した。

　こうした傾向を受け、海外事業に注力する企業も増えている。「東宝では、『呪術廻戦』『僕のヒーローアカデミア』などジャンプ系作品が躍進、同社アニメレーベルのTOHO animationの23年3～8月の海外売り上げが前年同期比85.8％増の約50.4億円を記録しました。今年7月には国際事業の海外拠点を統括し、TOHO Globalを設立。海外展開においても、アニメが成長ドライバーの1本に位置づけられています」（長谷川氏）。同じくKADOKAWAも海外事業を強化中だ。

https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00930/00004/

　海外からの権利収入の割合は正確には分からないが、スマートフォンのモバイルゲームの貢献は大きいと考えられる。各国のモバイルゲームのランキングでは『ドラゴンボールZ ドッカンバトル』『ONE PIECE バウンティラッシュ』『七つの大罪 ～光と闇の交戦（グランドクロス）～』などのアニメと関連したモバイルゲームの人気も目立つ。

　「もともと日本IPは、ソニック、スーパーマリオ、ハローキティ、ジャンプ系、ガンダムなどゲームとの相互作用が大きいうえ、『ポケットモンスター（ポケモン）』がゲーム・アニメ・グッズ・カード連動のお手本になっています」（同協会の増田弘道氏）

　さらに新たな連動例が、『サイバーパンク：エッジランナーズ』（Netflix）だ。

　「原作はポーランドのゲームですが、日本のスタジオがアニメ化して配信したところ、米国を含む世界38カ国でデイリーTOP10入り。この影響でゲームの同時接続数が約7倍（22年9月時点）、楽曲もSpotifyバイラルチャートで1位となりました。海外のゲーム会社から日本のアニメへの注目が高まり、新しいビジネスモデルにつながるのではと期待しています」（長谷川氏）

　日本のアニメ表現が世界から高く評価されるなか、新たなビジネスチャンスも生まれ、いよいよ本格的な始動が望めそうだ。

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